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スパ施設の今後を占う

2007年7月 8日 by スタッフ　木原工

スタッフ　木原工

昨今、渋谷のスパ施設で爆発が発生し、死傷者が出るいたたまれない事故が発生した。
このような惨事が発生すると、その業界全体の印象が悪くなり、
客足が遠のくという事が発生する傾向がある。
今回は、スパ業界の今後について、どうなるか考えてみたい。

スパ施設とは、マクロ的には、いわいる「安・近・短（安い、近い、短時間）」の
満足度を提供する施設である。スパ施設を見ると、町中にある銭湯のようなものから、
都市部にある宿泊施設もセットになっているようなサウナ施設のようないわゆる
スーパー銭湯の様なものまで幅広い。
共通することは、お湯につかることでリラックスが出来ることに加え、
マッサージやサウナなどのリラックスを促すサービスや、
飲食施設等の外食サービスを重ねることで、相乗的に癒しの効果を得ることを提供しているといえる。
このようなサービスは、温泉宿で宿泊して得られる満足を、
都市部で安価で手にはいるようにアレンジしたものといえる。
温泉宿のイメージの延長線上にあるため利用者は、
価格制約の比較対象を温泉宿に設定する。このためスパ施設は、
銭湯が担う公衆衛生の寄与という側面ではなく、余暇施設としての側面を持つことになり、
利用者へ価格の高いサービスを提供することになっている。
なおこのような理由より、安近短のサービス市場の拡大と共に、スパ施設も拡大を続けている。
　
　
　
スパ施設は、サービス需要者側から見ると、隙間時間において、
癒しを提供してくれるところが魅力的である。
スパ施設に行くときの気持ちを自らに問い合わせると、正直、能動的に行くような所ではない。
どちらかというと、土日に、やることがないが２～３時間隙間的な時間が空いてしまったときに、
スポーツのようなハードなことではなく、テレビのようにだらだらと過ごすのではなく、
ちょっとした外出をしながら疲労をとれる場所と言うときに、白羽の矢が立つ施設である。
大抵のスパ施設は、混雑していたとしても、入場を断れるほど盛況になるものでも無く、
時間的な制約が少ない。
　　
　　
　　
さて今回あげた論点は、「スパ施設大きな事故があった場合、
スパ施設への誘因は下がるのか」であるが、今回は「下がらない」と考えられる。
社会的な事件は、市場全体での問題と、個者の問題に分けられる。
市場全体の問題というのは、たとえば社会保険庁の年金台帳の記載ミスなどは、
全体の問題である。この場合は担当者の事務の変更では対応できず、
組織全体の問題を解決する必要がある。
一方、たとえば近年ミートボールの製造会社で不祥事が起きたが、
この結果冷凍食品産業が落ちたかと言えばそうではない。
これは、個社のミートボールの会社が市場から撤退することで解決されるからである。
今回のスパ施設は、くみ上げ施設の一部でガスが貯まったと言うことであった。
この辺は技術的な話となるが、換気の必要性に対して有過失であったか否かが論点になるが、
建築基準法上の換気能力を有していたか否が争いになると思われる
（温泉法と公衆浴場法は換気の制限がない）。
　　
　　
　　
　というわけで、今回の事故については、
事故を起こした個者の問題に起因するところが大きいため、
他の施設にも連鎖して同じような問題が発生するとは考えにくい。
この点において、スパ施設への不安感の波及が限定的であるのではないかと考えられる。
（本見解は、個人の見解によるもののため、内容を保証するものではありません。）